千葉 学
千葉学建築計画事務所/東京大学大学院教授

人の喜びをともなう価値の創造と新たな都市計画

SDGsと本質的に向き合うためには，成長することを大前提としてきた戦後社会のあり方，つまり資本主義社会そのものを問い直すべきだと思います．ティム・ジャクソンが『成長なき繁栄──地球生態系内での持続的繁栄のために』（2012，一灯舎）にも書いていますが，これからの時代は成長することが必ずしも繁栄に結び付かない時代になると僕たち自身も感じています．消費のための生産を前提とするのではなく，「所有から循環へ」「希少性から連関へ」「つくる創造性から使う想像性へ」「消費者から当事者へ」といった価値観へのシフトが徐々に顕在化してくるでしょう．建築においても，循環や連関といった意識が希薄なまま，所有や消費を加速させる希少性を前提とした作品の創造がなされてきましたが，これからは，消費者ではなく当事者意識を建築が醸成していくことができるのか，その側面がより強く求められていくと思います．
こういった観点を見据えて，いま僕たちの研究室では小さなモビリティとしての自転車に注目し，バイシクル・アーバニズムについての提案をしています．「東京計画2021」と題し，今年4月からグッゲンハイム美術館ビルバオで展覧会を行う予定です（詳細は動画にて）．成長を支えた原動力は，高速／大量に人やものを自由に移動させることにあったわけですが，皮肉なことにコロナウィルス感染症（COVID-19）もあっという間に世界中に広めてしまいました．成長を牽引してきた「移動」，つまりモビリティの価値も問い直す必要があるということです．車を前提に最適化されてきた街を，自転車などの小さな移動，身体的な体験を通じて捉え直してみる．都市を消費や経済の舞台としてだけでなく，自らの身体に取り戻す．その先にどんな街が見えるのか．たとえば，交通量の減っている首都高速道路を敷地に見立て，地上0mから240mへと登る巨大なビルを全長2.8kmにわたってつくり，屋上を自転車好きな人がヒルクライムする．モビリティインフラをリノベーションし，そのビルを小さなモビリティの場として使い倒してみる．このような視点で20世紀的な都市を捉え直すことから成長なき繁栄の未来を描くような試みが，さまざまな切り口でなされていくことが，SDGsの時代に求められていることではないかと思います．
サステイナブルという視点は，とかく技術に依存した解決策に結び付きがちですが，その技術依存の姿勢こそ，20世紀的だとも言えます．私たちの生活様態，その拠り所となる価値観，こうしたことを根本から問い直すような提案を期待したいと思います．

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赤松 佳珠子
CAtパートナー/法政大学教授

目標達成を目指すゴールに向けてさまざまな矛盾の解決を

私たちは日頃，SDGsに掲げられている17の目標や169の項目のクリアを目的として建築を設計しているわけではありません．でも実際にプロジェクトについて思考し，議論し，都市や建築，そして人びとのことを考えながら，私たちなりの新たな建築の有り様を示すことは，少なからずSDGsが目指すべきところと同じ方向を向いているのではないかと思っています．ただ一方で，一般的な建築物を今の普及技術で建設している限りは，まだまだきわめて高いCO2の排出や資源の利用など，大きな環境負荷をかけてしまうことも事実です．
世界を牽引する大企業のさまざまな動きを見ていると，SDGsという大きな目標を掲げることでそれぞれが企業努力に繋げていることを認識しつつも，環境負荷をゼロに近づけようとするほどコストが掛かり，違ったところへしわ寄せがいくなど，解決しきれない複雑な側面が多々あり，それらはあまり表面化してこないといった歯がゆさも感じます．環境負荷をかけない技術を導入したくても建設費は掛けられないなど，イニシャルとランニングのコストバランスについても，大変難しい問題が山積しています．このように，現実はまだ多くのせめぎ合いの真っ只中です．SDGsを目標として技術が発達していけば，本当に世の中がよくなっていくのか，自然エネルギーを使えば数値的にはCO2の排出量は減るという理屈は分かるものの，電気自動車にしてもスマホにしても，現代技術は圧倒的にリチウムという自然資源の消費の上に成り立っており，ものすごいスピードで搾取が進んでいるという現実．安易に設置した大規模な太陽光発電パネルに起因した環境破壊や自然災害の発生など，SDGsについては，考える指標としては必要だと思いつつ，私にはいまだ何が正解なのかよくわかりません．ただ，利潤を追求していく資本主義のあり方の破綻はコロナ禍になる前から感じており，もはや消費に頼って経済を成長させていく時代ではなくなっていると実感しています．
建築の世界でも，今までのスクラップアンドビルドの消費経済原理とは違った魅力的なプロジェクトが増えています．建築がハードだけではなく，さまざまな仕組みづくりやコミュニティ形成など，身近な経済圏を構築するひとつのきっかけになることに多くの人が気付き始めているのだと思います．
今回の「賃貸住宅とSDGs」のテーマも，掲げられている目標をクリアすることが目的ではなく，結果としてのSDGsと考えれば可能性は広がるのではないでしょうか．

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横川 正紀
ウェルカムグループ 代表

会社の成長ではなく人ややりがいを伸ばす

建築を学び，ハードからつくられるまちづくりやデザインのあり方に問題意識があってコンテンツメイキングにシフトして30年．成長による繁栄の矛盾を感じて，コロナ前の2018年からその先の5年間に出店しないと決めました．業績は悪くなかったのですが，いちばん難しかったのは人財のことでした．世の中が多様化し，生きがいや働きがいある人生の構築にSDGsの根源があると思うのですが，事業規模が大きくなる中で，ただただ人数が増えてその人でなければできないことが減ってきている……とある時気付いたのです．成長を止める勇気は必要でしたが，やってみると逆にみんなが知恵を出し合って価値を拡充していく術を考えるようになり，新たな企画がいくつも生まれました．そのひとつ，コロナ禍で広がったのが「旅するDEAN & DELUCA」というポップアップストア企画です．全国のなかなか人の集まらない地方百貨店の催事売り場に，お店が旅をするようにチームが旅をしながら数週間DEAN & DELUCAを展開して回ります．減っていた催事が新たに産まれるので，百貨店さんも喜ぶ，お客さんも喜ぶ，結果上層階なのでシャワー効果で街も賑わう．さらにこの企画では，応募抽選形式で参加メンバーを決めます．会社は交通費と宿泊と毎日の食事，そして1日の休暇を提供します．その土地の美味しい食事と彼らが体験したい時間に経費を使うことで，結果的にワーケーションのような仕組みとなり，会社も，従業員も，街も，街の事業会社もよしとなり，今では年間20カ所以上を回ることに．そういった三方よしの関係性をつくることで持続可能な活動を考えていくのも，SDGsの大事な観点ではないかと思います．
それからもうひとつ，虎ノ門にできた新しいオフィスビルの中に虎ノ門横丁という場所をつくったのですが，実はここでの僕らの裏テーマはリーシング事業の再定義．お店は出店も退店も責任区分などの関係で必要以上の工事が生まれ，結果ものすごい量のゴミが輩出されます．共通して使用できるデザインを考えることから事業自体のリスクが減らせて人気の小さな個人店が集まる横丁を生み出すことができました．
今回の賃貸住宅コンペにおいて，暮らし方や住まいにおいてSDGsをどう捉えるかにチャレンジすることで，身近な生活の中にある自然との共存や前向きな循環，廃棄物の削減やエネルギー軽減など，空間に止まらないさまざまなアイデアが出てくることを期待しています．既存価値の見方やあり方を変えるだけでSDGsに繋がると思うので，賃貸住宅をみなさんがどのように捉え直すのか，楽しみにしています．

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林 厚見
株式会社スピーク共同代表

社会の仕組みをディベロップメントする

僕はこれまで，空間や街の隠れた価値を捉え直したり再編集していくための仕組みづくりや事業に関わってきましたが，振り返ってみるとそれらはすべてSDGsに繋がるものだったと思っています．
過去の日本では，住宅の建設・供給を急いで進めることがSDGsだという時代がありました．そこでもっと工夫が必要だったと今社会が気付いていると思いますが，ともかく時代の状況は変わりました．
18年前に始まった「東京R不動産」は，東京に残る古い物件の潜在価値に着目して使い手とのマッチングをする仕事ですが，テーマのひとつが「壊さなくてよいはずの建物」を残す手立てを思考することです．古い物件でも住み手が現れれば経済価値が宿り，そのまま使うことの合理性が生まれます．また，お金や資源を投入してリノベーションをしなくても「情報を誰にどう届けるか」を変えるだけで解決できる場合もあります．流通を変えれば，価値観や資源循環を持続的なかたちに近づけられるのです．
2015年に始まった「公共R不動産」は，自治体や国が持つ遊休化した公共空間を創造的に民間の使い手にマッチングしていくための仕掛けです．2020年には「公共不動産データベース」を立ち上げ，民間企業と自治体それぞれ数百の会員がいます．これは建物・空間の命を伸ばすと共に，公共財政を健全化し，地域の持続に結び付けていくものでもあります．
「toolbox」は主にリノベーションのための素材・パーツ・什器設備，そして職人サービスなどを開発・製造して住み手に直接届ける仕事ですが，ここでは職人の技や地域資源の重視，そして「使い手・ユーザーが自ら空間づくりに関わること（編集権をユーザーに移動する）」というコンセプトがあります．グレードやステータスといった価値から，自ら関わることで生まれる「愛着価値」へのシフトを進めることが，資源消費のあり方や価値観のあり方を持続可能な世界に近づけることになるのではないかと思っています．
僕はこれから15年くらいの計画で，新しいかたちのディベロッパーをつくっていきたい．「自由ではあるが孤独な」都市をつくってきた反省をふまえ，これまでの単体的・短期的なビジネスではなく，社会全体のあり方を先読みしながら世の共感を武器にして，行政とも連携して長期最適・全体最適を成立させていくソーシャルなディベロプッメント事業です．創造的なアイデアやデザインと，事業の仕組み・戦略を統合して社会課題を解いていく新しい方法論をつくっていきたいと考えています．そのためにも今回のコンペを通して，僕自身も学びたいと思っています．

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小林 克満
大東建託株式会社 代表取締役社長

誰ひとり残さない，次の社会へ向けた賃貸住宅の創造を

SDGsは2015年に国連に採択されたことで世界中に広がり，ここ数年で日本においても浸透し始めました．当社は，2020年に環境に対する取り組みを示す「DAITO環境ビジョン2050」を作成，2021年度には大東建託グループの重要課題として7つのマテリアリティを定めSDGsに具体的に取り組むこととしました．私自身，ものを選んだり購入したりする際，今まではデザイン・機能性，価格が安いといった価値観で決めていました．しかしSDGsと向き合うようになり，社会への貢献や環境への優しさといった選択肢の重要性を身をもって感じ，企業としても新たな価値観に向き合って行動していくべきだと考えました．コロナ禍の経験もその思いにさらに拍車をかけたと感じています．また，喫緊の課題である気候危機への対応を進めるため，2040年までに事業活動で使用する電力を再生可能エネルギー100％化（RE100達成）することや，2030年までに事業のエネルギー効率を倍増させる（EP100達成）などの国際的な環境イニシアティブにも参画しました．この再エネと省エネを事業活動の中で実現することと合わせて，私たちが建設する賃貸住宅，木造建築においてのCO2削減も目指していて，木材の循環利用，森林の計画から伐採．建設においてはツーバイフォーの賃貸住宅からCLTの中規模木造建築まで，都市部における木造建築を増やし，それらを最終的に解体・廃棄する際にバイオマスというエネルギー資源に変えることを研究・計画しています．戸建て住宅での展開が主であるZEHやLCCMの取組みを賃貸住宅でも展開できたらと思い実験検証中で，実現するのが楽しみです．仕組みの部分では，『防災』に対する取組み『防災と暮らし研究室「ぼ・く・ラボ」』（www.kentaku.co.jp/bokulab/）で，賃貸住宅が災害時の支援物資の供給や防災ステーションとして役割を担えるよう，場所の可能性を見直し，啓蒙活動も含めた地域貢献のあり方を模索・発信しており，これらはみなSDGsに繋がっていくと思っています．
SDGsの大きなテーマは「誰ひとり取り残さない」．日本各地に約120万戸の賃貸住宅を管理させていただき，200万人を超える皆様に住まいを提供する私たちにとって，重要な課題だと感じています．たとえば「地域で長く住まう」のテーマと共に，過疎化が進む地域での暮らしの継続や生活インフラの提供に賃貸住宅はどのように貢献していくことができるのか．SDGsの視点に立った新たな仕組みが大きなネットワークを構築し，次の社会へと繋がる新しい価値が生み出されることを期待しています．